新潟大学医学部産科婦人科学教室

HPVワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究

NIIGATA STUDY

厚生労働科学研究委託費
(革新的がん医療実用化研究事業)
HPVワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究

日本では若年女性の子宮頸がんが急増しており大きな社会的問題になっています。

子宮頸がんの罹患率を下げるには、検診による早期発見とヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンによる予防が必要ですが、若年者の子宮頸がん検診受診率は極めて低く、HPVワクチンは、副反応報道と厚生労働省の積極的接種勧奨一時中止により接種率が激減している状況です。
HPVワクチンによる子宮頸がん・前がん病変の中長期的な予防効果を大規模に検証し、副反応の網羅的な調査と副反応診療システムの整備を行うことを目的に、平成26年4月から本研究がスタートしました。この研究は、厚生労働科学研究委託費(革新的がん医療実用化研究事業)「HPVワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究」として行わせていただいています。
以下に研究の概要を説明致します。

NIIGATA STUDY No.1 「HPVワクチンの有効性に関する研究」

新潟大学の研究にご協力いただける方は、HPV検査代無料!さらにお礼をさせていただきます。

NIIGATA STUDYホームページ

HPVワクチンの有効性、すなわちHPVワクチン接種により子宮頸がんと前がん病変がどのくらい減少するかを新潟県内の自治体の協力により検証します。
子宮頸がん検診時にHPV検査を無料で実施し、HPVワクチンの接種状況と性活動性に関するアンケートをお願いします。

新潟市での公費助成によるHPVワクチン接種は平成23年1月に始まりました。
当時の高校一年生の方は、現在20歳の検診対象年齢に達しており、新潟市の子宮頸がん検診を受けることができます。
平成26年12月から、新潟市在住の20-21才の方を対象に、新潟市から研究協力に関するリーフレットを郵送して研究協力を呼びかけています。
リーフレットをみて研究協力を希望する方は、同封の葉書かホームページから資料請求をお願いしています。

NIIGATA STUDY No.2 「HPVワクチンの安全性に関する研究」

HPVワクチン接種後に副反応が発生した場合は、「痛みセンター連絡協議会所属医療機関」に指定されている新潟大学医歯学総合病院が診療にあたります。
新潟大学産婦人科が総合窓口となり、関係各科(小児科・麻酔科・リハビリ科)と連携して診療致します。

ワクチンの副反応調査は、新潟市医師会・産婦人科医会・内科医会・小児科医会の協力のもと、ワクチン接種者の全例登録を目標に準備を整えています。
今後ワクチンの積極的勧奨がいつ再開されても対応できる状態にあります。

HPVワクチンの副作用に関する研究